小学生の英語教育
2009/5/15 飯沼茉莉子（12）
今日本では、ゆとり教育が問題にされている中、英語の授業を増やそうとしている。平成２２年度からは、話すことだけではなく、書くことにも力を入れるために全公立小学校に英語ノートが配られる事になっている。これを知った私達は、他の区に先んじて英語教育に取り組んでいる東京都目黒区の東山小学校で国際担当をされている齋藤寛治先生と今の小学校の英語教育のやり方に反対されている市川力さん（ 46 ）に取材をした。
目黒区立東山小学校は帰国児童が多く、早くから外国語活動に取り組んでいる。授業は 3 年生以上は週１回、年間約３０時間。内容は授業前に学級担任の先生、 ALT （アシスタント・ラングエッジ・ティチャー）の２人が集まって会議をし、指導内容について確認している。
齋藤寛治先生は、外国語活動によって、「英語の力だけでなく、コミュニケーション能力、自己表現力を伸ばすこと、そして、英語を学ぶことで思いやりの心・道徳の精神も身につけてほしい」と外国語活動の効果を期待している。
また、 ALT の先生が長い時間学校内にいるため、気軽に児童が英語を話せる環境があるということもあって、英語の挨拶・会話を積極的にするようになった。
高学年になると、英語を自分の力で使うようになる子が増え、外国語活動を通して子供達の成長を実感しているという。
平成９年から外国語活動に取り組んでいるが、今まで保護者から積極的に取り組むことに反対の声はなかったそうだ。英語より日本語の土台をしっかり作るべきという反対意見に対しては、国語科を中心として国語を適切に表現し、正確に理解する能力を身につけさせるとともに外国語を学んでいるので、児童の日本語がおろそかになっていることはなく、問題はないと言っている。
ゆとり教育によって授業時間が少ない中で、さらに外国語活動の時間を増やすと他の教科に影響を与えてしまうのではないかという意見に対しては、 3 年生以上は総合的な学習の時間における国際理解で扱うこと及び十分な総授業時数を確保しているため影響はないそうだ。
次に、小学生の英語教育に反対意見を述べていた市川力さんにお話を聞いた。市川さんは６年前まで 13 年間、米国で学習塾の日本語講師として、日本人駐在員家庭の子供たちに受験に向けての授業をしていた。その時に日本語と英語が中途半端になる子を見て「英語を学ぶ前に、まず日本語の論理的思考力を高めること、伝えたい内容を持つことが大切」と感じたと言う。「小学校から英語教育を始めるにしても、英単語やフレーズをただ覚えさせるのではなく、英語を媒介として人と知り合ったり、情報を得たりする面白さを引き出す授業を構築すべきだ」と提案している。
全国の小学１・２年生だと８割、小学５・６年生だと 9 割の小学校で英語教育が行われていることに対しては、「英語に触れる」というレベルに過ぎず、そのこと自体が大きな弊害を生むとは思えないと言った。大事なことは、親も変わらなければいけないということだ。なぜなら、親は週に１回ネイティブの先生と会話をすれば英語はすぐ話せるようになると思いこみ、全然協力しないからだそうだ。
整備されたカリキュラムのもとに小学校の英語教育を行えば、効果も期待できるし、生徒の言語に対する興味もわくと言われ、早期英語教育が悪影響を与えるようには思えないとも言った。問題は「英語を教科として加えれば、アジア諸国の英語レベルに追いつき、解決するという安易な考え方にある」と言っていた。なぜなら、ひとりひとりの学びの特性が違い、のみこめる速さが違うからだ。「今の小学生は生きる力を失っているから、ほめる教育をして、厳しい教育はやらない方がいい」そうだ。
私は初め、市川さんの考え方を間違えてとらえていた。今回の取材で市川さんは英語を教えることに反対なのではなく、今の英語の教え方に反対だということがわかった。
私自身アメリカで生まれ、英語は自然に話していたが、低学年で帰国したため、語彙が少なすぎて作文が苦手だ。だから、話すことだけではなく、書くことの重要性を分かってもらいたいと思う。簡単な英会話が話せるようになったら、そこからは、どれだけ多くの語句を知っているかで差がついていくのだ。日本の小学生がバランスよく英語を身につけていくことを願う。