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教育

「環境」という教科をつくろう

「環境」という教科をつくろう
2008/12/06                 大久保 里香( 16 )

 環境問題は現在、世界的に大変大きな課題である。 2008 年の夏、私たち CE 記者は、すでに積極的に環境教育を実施しているイギリスへ行き、若者たちにイギリスの環境教育の実態について取材する機会を得た。

 日本では平成 21 年 4 月から環境教育の充実化を図るという意向を文部科学省が示した。日本と実施方法が同じといわれるイギリスの環境教育を見ていくことで、真に求められている環境教育とはどのようなものか考えた。

 イギリスでは、環境という教科自体はなく、地理や理科といったさまざまな教科の中で環境問題を取り扱っている。例えを挙げてみると、イギリスでは地理の時間に氷河の溶解について取り扱ったり、理科の時間に二酸化炭素の排出について取り扱ったりしている。この方法は日本の現段階の環境教育の実施方法とまったく同じである。

 イギリスにおけるこうした環境教育の実態を知って、「環境」という教科を持たずにいくつかの教科で環境教育を行うというこの方法には、次のような 2 つの大きな問題点があると考えるようになった。

 一つ目は、環境について学んでいるという認識が薄いことだ。中には「環境教育というものを受けたことがない」と語るイギリスの若者もいたが、詳しく話を聞いてみると環境を話題とした授業を実際は受けているのだ。各教科の中に、環境についての学習を含めようとすると、環境について断片的にしか学ぶことができず、環境の学習を行っているかどうかさえ、あいまいになってしまうのだ。教科の中で環境の話題を取り扱ったとしても、環境について学んでいるという認識が受講者になければ意味がないのではないだろうか。

 二つ目は、各教科の中で環境の話題を取り扱っても、環境について詳しくは学べないということだ。環境ブームといっても過言ではない世界において、メディアも非常に多くの環境問題についての情報を提供している。「学校では、基本的なことしか教えてくれないので環境問題についてはテレビやインターネットから情報を得る」というイギリスの若者もいた。これでは、本当に環境教育が機能しているといえるのだろうか。

 もちろん、基礎的な環境問題の知識を学校で教え、身につけさせることは大事だが、そこまでで終わってしまう教育は結局メディアが果たしている役割と同じであり、何の意味もないのではなかろうか。

 文部科学省、初等中等教育局教育課程課教育課程第二係の栗林芳樹氏は「もちろんできる限り多くの時間を取り、詳しく環境について教育したほうがよい。しかし、学校の環境教育の一番の目的は、何かきっかけを子供たちに与え、将来環境に対して主体的に行動できる人材をはぐくむことだろう」と語った。

 確かに、環境問題に対するきっかけを学校で子供たちに提起することは非常に重要なことである。しかしながら、環境教育を受けている意識が低いために子供たちの中にはそのきっかけすら得ることができない子がいるのも事実である。

 この二つの問題を考えると、環境の授業という科目を作ったほうがよいのではないだろうか。第一に科目があれば確実に子供たちは環境について学んでいるという実感を得ることができる。そして、環境問題を断片的に雑然と学ぶのではなく体系付けて学ぶことで、子供の環境の意識と知識を高めることができるのではないだろうか。

 環境教育を行っていても成果が出なければ意味がない。各教科のなかで環境教育を行うことは確かに効率がよいかもしれないが、これからは教育の内容と子供たち、そして地球の将来を重視して、現在本当に求められている環境教育の実現を目指すべきだと思う。環境教育は環境問題を解決する大きな一歩となる可能性を秘めているのだ。

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