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Interviews The Great East Japan Earthquake March 11, 2011, 2:46 pm

Mayu Nagumo (16) and Sara Tomizawa (16), CE youth journalists, interviewed nearly 30 people from around the world during the 6th International Youth Media Summit held in Belgrade from August 1-12, 2011 in regard to The Great East Japan Earthquake.  Both youth journalists experienced first hand the impact in Japan and were interested to find out the reactions of those from other countries.  The majority interviewed was youth participants in the Summit and came from a variety of countries including America, Canada, France, Germany, Greece, Macedonia, Nigeria, Serbia, Spain, Sweden, and Turkey.  A summary of the interviews follows the questions below.


How did you first hear about the earthquake? Through what media?

Nearly all the interviewees stated the internet followed by television. Many used social network sites to follow the news once hearing about the earthquake and tsunami.  Basically multiple forms of media were involved.


How did your country report the news?

 Once again nearly all the respondents used terminology such as disaster, devastating, catastrophic event followed by dangers and risks.


When did you talk about the news with your family and friends?

 All the interviewees except one discussed it immediately with their families whether in-person or via telephone or computer.  Many families were concerned about the Japanese and also their own families that lived near nuclear power plants in other countries.

What do you know about the Fukushima nuclear power plant incident?

 Many realized how serious the situation was, that the Japanese government did not seem to be releasing all available information, and that the situation was still not stable at the time of our interviews.


Do you think that nuclear power plants should be abolished?

Although many respondents answered a resounding yes, quite a few people felt it was a difficult question to answer.  The general belief was that although nuclear power plants are a danger to the environment, they are an important source of power.  Until viable alternative sources are available, nuclear power plants are inevitable.


What new energy sources will we see in the future?

Mainly people mentioned existing energy sources that are not used today such as wind, solar, biomass, and hydro-power rather than new types of energy.

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エコな技術を世界に広めよう

エコな技術を世界に広めよう

2009/11/14           三崎友衣奈 (18)

 4月から始まった、いわゆるエコカー減税によって日本の自動車業界が活力を取り戻してきている。自動車メーカーが売り出している減税対象のハイブリッド車やクリーンディーゼル車などが注目を浴びているのだ。エネルギーをすべて電池でまかなう電気自動車もそのひとつだ。
 
 慶應義塾大学環境情報学部教授の清水浩氏は、ベネッセコーポレーションなどの企業の出資を得て産学連携で今年8月、電気自動車による環境への負荷軽減を目指すシムドライブ社を設立した。代表取締役に就任した清水教授は「インホイールモーター」という技術を使った、環境にやさしい自動車づくりを目指し開発を行っている。

清水浩教授に取材

 清水教授たちが開発して2005年に発表した電気自動車「エリーカ」は、8個のタイヤに直接付いたモーターによって走行し、そのエネルギー源はすべて自動車に内蔵されたリチウムイオン電池等からくる電力である。最高速度時速370kmという数字は、スピードが弱みだとされた電気自動車の常識を一気に覆した。
 シムドライブ社は、単にものづくりのために設立された会社ではない。その特徴としては大きく2つある。
 
 一つは、「モノを売る」会社ではなく「技術を提供する」会社を目指したことだ。清水教授は「できるだけ多くの人に技術を使ってもらうことこそが、電気自動車を普及させるための一番の近道」というベネッセ・コーポレーションの代表取締役会長福武總一郎氏の意見を反映し、あくまでも環境にやさしい技術を普及させる点を目的にしていることを強調した。商品の販売よりも、いかに環境にやさしい技術を世界に広められるか、より多くの人に電気自動車を利用してもらうかを優先した姿勢がうかがえる。
 
 もう一つは、慶応義塾大学の学生を含めたチームで開発を進めていることである。その最大の理由として、清水教授は学生からの豊富なアイディアを利点に挙げた。「良いアイディアが出てくることは何よりも大事」と話し、実際に今まで多くの新鮮なアイディアを開発に活かしてきた。また、学生の要望にも積極的に答える。例えば、元々企業に任せようとしていたモーターの開発を、他の部門と同じく大学で進めていくことになったのも一人の学生の希望によるものだという。
 
 企業ではなく一人の大学教授が始めたプロジェクトだからこそ、このように利益だけにこだわることもなく、また学生にも学びの機会を与えられる。業績を極端に問われないことで、環境にやさしい車の開発と世界中の人々への車の供給という本来の目的にまっすぐに向かうことができる。

清水浩教授

 一般の自動車メーカーでも環境NGOでもできない、このような形の環境問題解決へのアプローチが若い学生たちとともに今、始まっている。


電気自動車の時代がやってきた     
2009/11/14            飯沼茉莉子(13)

 現在自動車から排出される二酸化炭素を削減するため、自動車メーカーは電気自動車、燃料電池車など環境に優しい車を次々と開発している。日本政府はそういった車の購入者に対して補助金制度を実施した。その結果予想以上の効果があり、現在では購入希望者が殺到して生産が間に合わない事態にもなっているほどだ。道を走っていると、今までより電気自動車をみる回数がぐんと増え、自動車の転換期がもうすでにスタートしているのをはっきりと感じとることができる。

 今回私たちは、電気自動車「エリーカ」を開発したジムドライブ社社長で慶応義塾大学SFC環境情報学部の清水教授に取材した。

高速電気自動車エリーカ

 清水教授に、政府の温室効果ガス25%削減発言は達成できるか聞いてみると「ちょうどいい目標だと思います。少しハードルは高いですが、頑張れば達成出来ると思います。リチウムイオン電池や太陽電池、トランジスタは全部日本が開発したものです。日本は良い技術をもっているので、こういうものがもっと普及し、今は高いけれど政府の補助などで国民が少し我慢すれば25%削減は可能だと思います。太陽光発電の設置も現在は高価ですが、たくさん作れば安くなります」と語った。
 
 清水教授はジムドライブ社を作る時に「物を売る」のではなく「技術・情報を提供する」という事を信念にしたそうだ。その理由は、「ベネッセコーポレーションの福武總一郎会長が『エリーカ』に試乗された時、エリーカは90%普及すると言ってくれました。だから自分たちで電気自動車を作って売っていくようになるのかなと思っていました。しかし、世界中の人々に技術を見てもらうことによって電気自動車はもっと普及する、と福武会長に指摘されて考えが変わりました」と語った。
 
 電気自動車の普及は始まったばかりだが、ハイブリッド車と対抗する商品として進めていくのか聞いてみると、「エンジンを使うハイブリッド車とモーターを使った電気自動車の二種類の中で生き残ることができるのは1つだけだと僕は思います。なぜかと言うと、どちらかが普及すると大量に生産するようになるため単価が下がり、どんどん安くなるため人気がでますが、一方は全く売れなくなって最後は1つだけが残るからです」と語った。
 
 「モノを売る」のではなく「技術・情報を提供する」ことを信念としているジムドライブ社は、環境を売り物にせず、地球を少しでも良くしたいという思いから技術を開発していることがよくわかった。若い学生たちのアイデアをたくさん詰め込み開発された電気自動車の普及が、地球温暖化の進行を食い止める大きな力になってくれることは間違いないだろうし、その日が一日でも早く来ることを願う。

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